Future Research Question 11「DHTを導入することによる経済的な効果（費用対投資効果）検証の必要性」
近年、健康経営銘柄取得を目指して様々な法人が“健康投資”を行っています※1。その健康投資の効果を測定するアウトカムとしては、従業員の健康状態だけではなく、欠勤率の低下や医療費の変化、離職率の変化など様々な指標が用いられています。また、経済的な指標としては投資利益率（Return on Investment：ROI）などの活用も紹介されています※2。
デジタルヘルス・テクノロジ（DHT）を活用することにより、これらの判断指標に対してどの程度の効果があったのか、今後検証が必要です。
一方で、SaMDなどの認証の際に必要となる医療技術の費用対効果を参考にする視点も必要です。例えば、費用増分効果や生存年数と生活の質（Quality of life）を勘案したいわゆるQALY（Quality Adjusted Life Year：質調整生存年）などの医療経済的評価を用いた、より厳密な効果検証についても検討する必要があります※3,4。
■引用文献
- 経済産業省商務・サービスグループヘルスケア産業課．健康経営の推進について．https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/240328kenkoukeieigaiyou.pdf
- 経済産業省商務・サービスグループヘルスケア産業課．健康投資管理会計ガイドライン．https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/kenko_iryo/pdf/001_s03_00.pdf
- 厚生労働省．医療技術の費用対効果の評価と活用．https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002a7mj-att/2r9852000002anth.pdf
- 国立保健医療科学院．中央社会保険医療協議会における費用対効果評価の分析ガイドライン2024年度版．https://c2h.niph.go.jp/tools/guideline/guideline_ja_2024.pdf