日本産業衛生学会が中心となり主要関連7学会が連携し、多様なステークホルダ(サービス利用者、サービス事業者、学術関係者など)との協同体制により、産業保健分野に特化したMinds参照型の予防介入ガイドラインを社会発信するものです。